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連載第1回労働寿命がわかる

坂戸 健司
私は、このソフト(COPパーソナリティー分析)に出会ったことで、私自身がやりたいこと、本質的に望んでいることを見つけ出すことができました。

それは自分が学んできたことを人に伝えるということであり、技術やノウハウなどを必要としている人へ教えるということでした。「人の役に立ちたいということを私は本質的に望んでいる」ということを、この分析ソフで知ることができたのです。人が喜んでいる姿を見ることが私の喜びでもあるということに、私自身も気づかされたということです。

現在はセミナーに参加していただいた企業に、
○幹部の選定
○部門の再編成などの人材登用からリクルーティングにおいての、
○採用合否
○新入社員の社員研修
○配置転換など、このソフトを人材の基礎情報として継続的に活用していただいています。

 

さて、このCOPパーソナリティー分析の概要をご説明したいと思います。1954年にワシントン州立大学のアランエドワーズ教授の性格測定理論により作成されたEPPS検査をベースに、1988年にオフィスノームの三雲薫によって開発されました。このソフトの特徴は選択しづらい異なった2つの設問が被験者に対して225回にわたって繰り返され、それを選択するという手法により分析データを得る仕組みになっています。さらに性格傾向15の項目に被験者が自らの予想数値を分析前に記入し、実際の分析結果との差(ギャップ)を視覚的に表現することで、分析結果を否定していた被験者の大半に対して、認めづらい自分自身の欲求の強弱や問題点などを自ら納得させることができるようになったのです。

このCOPのネーミングの意味は


というもので、このソフトが人材育成のために積極的に活用されて、その企業が優れた人材を多く持つことができれば、より良い商品やサービスを生み出すことができますし、さらには売り上げを伸ばして成長すれば、社会に貢献することができます。このことを願って、3つのキーワードの頭文字を取って付けられた名前です。

COPパーソナリティー分析

 

これから先、このCOPの効果の成功事例、失敗事例を、回を追ってご説明していきたいと思います。まず、タイトルにもありますように、このソフトの優れた特徴のひとつが「人の労働寿命がわかる」ということです。

さらに言えば、人だけでなく企業においても労働寿命があるということです。時代の変化に対応できない人材が会社から去っていかなければならないように、例えば、このたびの政変で大きく様変わりする経済社会に適合できない企業は存続できないことになるでしょう。企業を労働寿命によって判断するために、少し整理してみると以下のようになります。

労働寿命のタイプ


では、労働寿命を決める要素は何かというと、1つは時代の変化にいかに対応するかということです。COPパーソナリティー分析で言うところの"変化"(新しいことや変わったことを体験してみたいという気持ち)という性格傾向が弱いところは、この政変で大きく様変わりする時代に対応できなくなり、会社の労働寿命が尽きてしまうことになるでしょう。

この変化という性格特性に加え、状況対応、対処能力(秩序)が組み合わせてあればなお良いでしょう。具体的にその対策はどのようにすればいいかというと、時代の変化、環境の変化に自在にシフトする柔軟な会社にすることです。

今まで通りのやり方で売上が減っているにも関わらず、「景気が元に戻れば何とかなるよー」と言って、何の対策も講じていないところはすでに危険です。「変化」に対応していないということです。時代の変化に躊躇することなく、「これからはこうしようかー」「いいですね、明日から、いえ、今日から試しにやってみましょうか?」と挑戦する社風が元々ある会社は、労働寿命が長い会社です。リーマンショックやこの度の政変が起こっても、常に変化に対応するために人材を育成し続けてきた会社は、まるで土を耕すように会社の土台を築き上げてきたとも言えます。そのような会社こそ時代の変化に立ち向かっていくことができるのです。

また、このような変化の時代にはまず「気力、体力を養う」必要があるのです。会社で働く人々が元気になるようなことを考え、健康で活き活きと働ける環境を整えようとする会社は、このような"日本の変化"の時にでも労働寿命が尽きることはないでしょう。

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