【新春・全国経営者セミナー】事業家・若手起業家…34講師登壇、経営者650名が集う3日間 

日本経営合理化協会TOP 事業繁栄のための経営セミナー 社長のための実務書 社員育成DVD・ビデオ 企業内研修プログラム

結果重視の実践コンサルティング

自創経営コンサルティング

どの企業も、不況を生き抜くために経営戦略や新たなビジネスモデルを打ち立てることに躍起になっていますが、なかなか上手くいくものではありません。それは、戦略に優先すべき「人が育つ仕組み」ができていないからです。「人が育つ仕組み」はいわば経営の土台であり、これなくして業績を上げ続けることはできません。本コンサルティングは、東川鷹年氏が15年の歳月をかけ、苦心の末に編み出した自創経営を活用し、「人が育つ仕組み」を我社につくり上げます。社員の一人ひとりが、部門経営者となり、自ら計画を立て実行し、目標の達成に責任を持ち業績を上げ続けることで、これまでも多くの企業を再生させてきた経営法です。目標管理・評価・処遇・教育など、社内を活性化する仕組みを構築、社員の行動が変わり不況になるほど威力を発揮します。

当コンサルティングについてのお問い合わせはこちらから

対象

・全業種・業界
・大・中・小・零細企業


点線

効果

・社員がワクワク働き、お客様を喜ばせることができるようになります。
・社員自らが部門経営者に育ち、計画を実行し、達成に責任を持つように
 なります。
・社員が社長の想いやねらいを理解し、経営戦略が絵に描いたモチに
 なりません。


点線

コンサルタント

東川 鷹年氏(ひがしかわ たかとし)
自創経営創始者 西尾レントオール株式会社 元常務取締役

東川 広伸氏(ひがしかわ ひろのぶ)
株式会社 自創経営センター 所長


点線

期間

3~5年




コンサルタントプロフィール

東川 鷹年氏(ひがしかわ たかとし)

自創経営創始者 西尾レントオール株式会社 元常務取締役

当時、社員53名だった西尾レントオールで人事の最高責任者となり、
社長の想いが全社員に伝わる仕組みを開発。会社は、石油高騰や経済不況、創業社長、晃氏の急逝など、経営危機でも、業績が向上。

現在は、その仕組みを体系化した《自創経営法》を200余社に導入。
成熟企業から新興企業に至るまで、逆境下ほど効力を発揮することから、全国の社長より指導要請が殺到。全社員の成長と会社の業績向上をともに願う、実務者の哲学と魂がある。

西尾レントオール/総合レンタル業の草分け。設立昭和34年。

東川 広伸氏(ひがしかわ ひろのぶ)

株式会社 自創経営センター 所長

リクルートの代理店営業として1年目から売上目標332.8%を達成。
その後、営業部長として引き抜かれた赤字続きの化粧品販社では、
緻密なチーム行動計画と進捗管理により、わずか1年で黒字転換させた。
コンサルタント転向の現在は、自身の体験と卓越した目標達成の仕組み《自創経営法》を融合、30社を超える指導企業で、目覚ましい指導成果をたたき出している。


【主な指導先実績】
■愛知県 建設業D社(4年継続指導中)
営業スタッフを中心に指導。公共工事の受注激減で売上が2割まで落ち込んでいたが、営業の全部門が毎月「増収」を達成。

■福岡県 輸入販社H社(5年継続指導中)
新規開拓チームを変革、激戦の中、前年比140%の売上を達成。競合に圧倒的な差をつけている。

ページTOPへ戻る

コンサルティングプログラムのねらい

1.社員がワクワクして働く仕組みを創る

自創経営とは、社員一人ひとりが「部門経営者」としての自覚を持ち、「自ら計画を立て、チェック・改善し、目標達成に責任を持つ」ためのシステムです。すなわち「任せるに足りる人を育てる」仕組みづくりと言えます。このような自発的な社員に育てるには、まず「社員がワクワクして働く仕組みを創る」必要があります。お客様を喜ばせるのは社員であり、その社員が喜んでいないとお客様に喜んでもらえません。人間が持つ「時間」と「脳細胞」の数は共通しています。この制限の中で、「どうせやるなら人生も仕事も愉しくやろう」と前向きな人財に仕立て上げることが、自創経営の大きなねらいであり、自発的な行動を起こす原動力でもあります。

2.「任せるに足りる人」を創るまでのメカニズム

自創経営では、まず、社員本人の立場を明確にするところから始まります。その上で、社員が社長に成り代わって今年、今月、今週、今日という単位で計画に落とし込み着実に目標に向かって行動します。経営戦略から本人の行動に対する評価法までもが首尾一貫しているため、社長のねらいや方針がしつこいほど社員の隅々にまで伝わる仕組みになっているのです。

ページTOPへ戻る



自創経営コンサルティングについてのお問い合わせ

必要事項にご記入の上、「送信する」ボタンをクリックしてください。
※全て入力必須です。


ご担当者名(必須)  例) 経営 太郎
会社名・団体名(必須)  例) 日本経営合理化協会
郵便番号(必須)  例) 101-0047
都道府県(必須)  ※プルダウンからお選びください。
市区郡町村・
番地・ビル名(必須)

例) 東京都千代田区内神田一丁目3番3号
電話番号(必須)  例) 03-3293-0041
Eメールアドレス(必須)  例) keiei_tarou@jmca.co.jp
お問い合わせ内容
 
【お問い合わせについてのご注意】
・お預かりいたしました「個人情報」につきましては、本[お問合せ]の対応及び、弊会活動のご案内のみに、使用させて頂きます。第三者への譲渡・販売は一切いたしません。
・ご記入いただきましたお申込み情報は、社員研修又は講師派遣を適切かつ円滑に運営するために利用します。
・又、その他のお問い合わせにつきましては、下記までご連絡ください。

日本経営合理化協会 コンサルティング局 園部・畠山

TEL 03-3293-0041